ペット保険は検査に使える？補償の可否と判断ポイントを解説

2025年8月6日

「この検査、保険きくのかな…？」動物病院でそう思った経験はありませんか？

血液検査やCT、レントゲンなど、検査の種類によっては保険が適用されないこともあります。

実は、診断目的かどうかや病名の記載の有無で、補償の可否が大きく分かれるんです。

本記事では、ペット保険が使える検査と使えない検査の違いや、事前に確認すべきポイントをわかりやすく解説します。

読めば、損せず安心して検査を受けられるようになりますよ。

記事の筆者

【保険コンサルタント：長谷川】
保有資格

損害保険募集人資格
生命保険募集人資格
損害保険大学課程資格
FP2級

保険業界歴12年、火災保険取扱件数2,000件、保険金の請求対応の顧客満足度98％

ペットの検査に保険は適用されるのか？

これから「ペットの検査に保険が使えるかどうか」について解説します。

本章では以下のような内容を取り上げます。

動物医療保険で補償される主な検査の種類
保険が適用されるための条件と例外ケース

それでは一つずつ解説していきます。

血液検査・尿検査：多くの保険で基本補償対象

血液検査や尿検査は、ほとんどのペット保険で補償対象になっています。

こうした検査は、症状の有無を問わず初期診断の基本として実施されるため、補償の範囲内に含まれやすいのが特徴です。

理由として、血液・尿検査は獣医療における診断の出発点となるケースが多く、検査頻度も高いため、保険会社が補償対象として設定していることが一般的です。

例えば、食欲不振や元気がないなどの症状があった際に行う血液検査で、肝機能や腎機能の異常が見つかることもあります。

こうしたケースでは検査費用は保険の補償対象となることがほとんどです。

血液検査や尿検査は日常的な診療の一部として扱われるため、保険適用される可能性が高いです。

レントゲン・エコー検査：外傷や内臓疾患の診断に対応

レントゲンや超音波（エコー）検査は、外傷や内臓の異常を調べるための検査であり、多くの保険で診療目的であれば補償対象になります。

これらの検査は視覚的に異常を確認できるため、診断の正確性を高めるために重要とされており、補償されるケースが一般的です。

骨折の疑いや誤飲などの症例では、レントゲンやエコーによる検査が行われ、保険の補償対象として適用されやすい傾向にあります。

よって、明確な症状がある場合の画像検査は保険会社でも必要な医療行為として認識されることが多く、安心して利用できます。

CT・MRI検査：重篤な疾患に対応する高額検査も一部補償

CTやMRI検査といった高度な画像診断も、保険会社によっては補償されるケースがあります。

ただし事前の確認が必要です。

これらの検査は数万円から十数万円かかる高額な検査であるため、補償される場合でも上限額が定められていることがあります。

てんかんの診断や腫瘍の有無を調べるために実施されることが多く、医師からの検査指示がある場合には保険が適用されやすくなります。

補償の対象かどうかは保険会社の規約によるため、事前に契約内容を確認することが大切です。

内視鏡・病理検査：がんの疑いや異物誤飲での利用例も多い

内視鏡検査や病理検査は、がんの疑いや体内異物の検出などに使われ、明確な症状があれば保険が適用されることが一般的です。

診断のために必要な検査と判断される場合は補償対象となる一方、スクリーニング目的では対象外となることがあります。

消化器の不調で内視鏡検査を行い、腫瘍が見つかったケースなどでは、検査費用も含めて保険が適用されたという事例もあります。

検査の目的と病名の明記があることが、保険利用のポイントです。

ペット保険が適用されるための条件と例外ケース

ペット保険が検査費用を補償するかどうかは、その検査が「診断を目的としているかどうか」で判断されます。

診断のために必要と認められる検査は、保険会社が正当な医療行為として補償する一方、予防や健康確認だけを目的とした検査は対象外となることがほとんどです。

例えば、嘔吐や血便といった症状をもとに実施された検査では保険が適用されますが、「年に一度の健康チェック」として受けた場合には補償されないことが一般的です。

検査を受ける際は、「何のためにこの検査を行うのか」をはっきりさせることが、保険適用の第一歩です。

検査結果が異常なしでも「症状があった」なら保険対象になることも

たとえ検査結果に異常がなかったとしても、検査のきっかけが「何らかの症状」だった場合には保険適用となることがあります。

これは、症状に基づいて獣医師が必要と判断した検査が正当な医療行為とみなされるからです。

たとえば「最近元気がない」「急に食欲が落ちた」といった訴えをもとに血液検査を行い、特に異常が見つからなかった場合でも、保険の補償対象として認められることがあります。

検査結果よりも「診断目的の検査であったか」が重要視される点を理解しておくと安心です。

ペット保険適用になる代表的な疾患と症状

これから「保険が適用される代表的な疾患とそうでないケース」について解説します。

悪性腫瘍・てんかん・心臓病などのケース
適用されにくいケース（予防的検査・経過観察など）

それでは一つずつ解説していきます。

悪性腫瘍・てんかん・心臓病などのケース

がんの診断には複数の検査が必要になるため、PETやCT、病理検査などが行われます。

これらは保険が適用される代表的な検査です。

がんは命に関わる重大な疾患であり、早期発見と的確な診断が重要です。そのため、獣医師が必要と判断した検査は保険の補償対象となることが多いです。

シニア期に入った猫の首元にしこりができ、動物病院でCTや病理検査を行ったところ悪性腫瘍と判明。

検査費用の大部分が保険でカバーされ、飼い主の経済的負担が軽減されました。

がんに関わる検査は保険適用の対象となる可能性が非常に高く、特に症状が出ている場合は積極的に保険を活用したいところです。

てんかん：MRIや脳波検査が必要な場合でも保険適用されることが多い

てんかんなどの神経疾患は、MRIや脳波検査といった高度な検査が必要になる場合がありますが、保険の補償対象になることが一般的です。

脳の異常を調べるための検査は高額ですが、診断目的であれば補償対象と認められることが多く、てんかんのような継続的管理が必要な病気では特に重要です。

若い犬が突然痙攣を起こし、原因を探るためMRI検査を実施。

診断の結果てんかんと判明し、検査・診療費ともに保険でカバーされました。

高額な検査も、てんかんのような神経疾患では補償対象になりやすいため、安心して受けられるよう事前に保険の内容を確認しておくと良いでしょう。

心臓病（弁膜症・不整脈など）：エコー・心電図検査が対象となる理由

心臓病の診断にはエコー（超音波）検査や心電図検査が不可欠であり、これらも保険の補償対象として認められることが多いです。

心臓疾患は進行性であることが多く、診断と定期的なモニタリングが重要視されるため、診療目的での検査には保険が適用される傾向にあります。

シニア期に入った小型犬が咳をするようになり、心臓超音波検査を実施した結果、弁膜症が判明。

その診療・検査費は保険から給付されました。

心疾患は目に見えにくい不調の背景に隠れていることが多く、診断のための検査が保険対象となることで、早期発見と治療の後押しになります。

腎臓病・肝臓病：慢性疾患でも症状があれば検査は補償される

腎臓や肝臓の疾患は慢性的になりやすい病気ですが、症状がある場合は検査費用が保険で補償されるケースが多くあります。

保険会社の多くは「診療目的」であれば補償対象と明示しており、慢性疾患であっても、治療・経過の判断材料としての検査であれば対象となります。

尿の色が濃くなったり、食欲が落ちた犬に血液検査を行い、腎臓の数値に異常が見つかった際には、その検査も診療の一環として保険で補償されました。

慢性疾患でも症状があれば保険の補償対象となるため、継続的な診療も安心して受けられます。

呼吸器疾患や消化器疾患：レントゲン・内視鏡・血液検査での診断が保険対象に

咳やくしゃみ、嘔吐や下痢といった症状が見られる場合、呼吸器系や消化器系の異常が疑われ、各種検査が行われます。

これらの検査も診療目的であれば保険の補償対象になります。

これらの症状は一過性に見えても、重大な疾患の兆候である可能性があるため、診断のための検査は医療行為とみなされるのが一般的です。

下痢が続いていた猫に内視鏡検査を行った結果、異物が発見され摘出手術に至った事例では、検査・処置ともに保険の対象となりました。

見た目は軽い症状でも、検査により重症化を防げることがあります。保険が使えることで早めの受診もしやすくなります。

ペット保険適用されにくいケース（予防的検査・経過観察など）

たとえ獣医師から提案された検査でも、予防目的や異常が出る前の「定期検査」であれば、保険適用外になる可能性が高いです。

保険会社は「診断や治療を必要とする状態」に基づく医療行為のみを補償対象とするルールを設けていることがほとんどです。

肝臓の数値が高めというだけで定期的な血液検査を続けていたが、症状が出ていなかったため保険対象外と判断されたケースもあります。

検査を受ける理由が「予防」か「診断」かで補償対象が変わるため、明確な症状がある場合に限定するのが賢明です。

経過観察中の再検査：保険適用されるかは診療明細の記載内容次第

すでに診断された疾患の経過をみるための再検査は、保険会社の判断によって適用されないこともあります。

「診療明細書」に“経過観察”とだけ記載されている場合、治療ではなく状態の確認とみなされ、補償されないリスクがあります。

心臓病で月1回エコーを受けていた犬が、ある月から補償対象外になってしまった原因は、診療明細に「経過観察」と記載されていたからでした。

再検査時には、必ず「症状の継続」や「診断目的である」ことを診療明細に記載してもらうのが安心です。

ペットの検査費用の相場と自己負担のリアル

これから「ペットの検査費用の目安と、保険による自己負担の違い」について解説します。

保険が適用された場合の費用目安
保険適用外だった場合の検査費用はどれくらい？

それでは一つずつ解説していきます。

血液・尿検査：数千円～1万円前後、保険利用で自己負担は数百円〜

血液検査や尿検査は比較的安価で、保険の補償もされやすいため、自己負担が抑えられる検査の一つです。

これらの検査は体調不良の初期診断や定期的なモニタリングに活用されており、多くのペット保険で基本補償の対象となっています。

保険の補償割合が70%なら、実費負担は1,000円以下で済むケースも少なくありません。

体調不良を訴えた犬に血液検査を実施したところ、診療費9,000円に対して保険が7,000円分を補償し、自己負担は2,000円でした。

日常的に行われる検査だからこそ、保険の恩恵を受けやすいのが大きなメリットです。

レントゲン・エコー検査：1万〜2万円程度、自己負担は数千円に軽減

レントゲンやエコー検査は診断の精度を高めるために不可欠な検査であり、費用は1〜2万円程度が相場です。

保険が適用されることで、自己負担は3,000〜6,000円ほどに抑えられることが多いです。

画像診断は診察時に医師の判断で行われることが多く、保険の補償対象になりやすい傾向があります。

異物誤飲の疑いがある猫に対し、レントゲンとエコー検査を行った結果、15,000円の検査費用のうち70%が補償され、飼い主の自己負担は4,500円に。

高精度な診断が必要な場面でも、保険があることでためらわずに検査を受けられます。

CT・MRI検査：3万〜10万円超でも、保険加入で大幅にカバーされる

CTやMRI検査は、高度医療設備を用いるため費用が高額になりがちです。

3万〜10万円を超える場合もありますが、補償内容によっては実質自己負担が2〜3万円程度で済むこともあります。

脳や脊椎の疾患、腫瘍の精査など、診断において必要性が高いと判断されれば、保険会社も補償対象として認めるケースが多いです。

神経症状が出た柴犬にMRI検査を実施し、約8万円の検査費のうち6万円が保険で補償された結果、自己負担は2万円に抑えられました。

検査費用が高額でも、適切な保険に加入していれば安心して高度診療を選択できます。

病理検査・内視鏡検査：部位や病院によって差が大きく保険適用で負担軽減

病理検査や内視鏡検査は、実施する部位や検査方法によって金額に差があり、1万〜3万円程度の費用がかかることがあります。

保険適用であればその大部分を補償されるケースが多いです。

腫瘍の確定診断や異物除去など、治療と密接に関わるため、補償対象となる可能性が高い検査です。

誤飲が疑われたトイプードルに内視鏡検査を行い、検査・摘出費用25,000円のうち90%が保険で補償された結果、自己負担は2,500円でした。

検査費のばらつきはありますが、保険の適用で飼い主の金銭的負担は大きく減らせます。

ペット保険適用外だった場合の検査費用はどれくらい？

健康診断パックは予防目的のため、保険の補償対象にはなりません。

価格帯は5,000円〜20,000円程度と幅があります。

病院ごとに診断項目や検査内容が異なるため、金額にも大きな違いが出るのが特徴です。

一般的な例では、年1回の健康診断としてエコー・血液・レントゲン検査をセットで受けたところ、総額18,000円が全額自己負担となりました。

保険が適用されないことを前提に、費用面でも事前に確認しておくと安心です。

CT・MRIなど高額検査の実費は最大10万円以上かかることも

保険の対象外となった場合、CTやMRIといった高度画像診断は10万円を超える出費となることもあります。

これらの検査は大学病院や二次診療施設で行われることが多く、費用が高額になる傾向があります。

動物病院でMRI検査を依頼したが、事前の申請漏れにより保険が使えず、検査費約85,000円を全額負担することになったケースも報告されています。

高額検査を予定している場合は、必ず事前に保険会社に連絡・確認を取ることが重要です。

ペット保険会社による違いに注意！補償範囲のチェック方法

これから「ペット保険による検査補償の違いと、契約前にチェックすべきポイント」について解説します。

ペット保険ごとの検査補償の違いとは？
契約前に確認すべき特約・注意点

それでは一つずつ解説していきます。

ペット保険ごとの検査補償の違いとは？

同じ「検査」という言葉でも、保険会社によってその定義や補償範囲が異なります。

ある保険では血液・レントゲンは対象でも、CTやMRIは補償外とされる場合があります。

これは「一般診療に必要な検査」と「高度医療として分類される検査」とで、扱いが分かれるからです。

MRI検査は一部保険では高度医療として別途契約が必要だった一方、別の会社では通常補償の中で対応されていました。

「検査」と一括りにせず、どの検査が補償されるか、具体的に確認しておくことが重要です。

検査費用の補償上限がある会社・ない会社の違い

保険会社によっては「1回の検査につき補償上限◯円まで」といった制限が設けられていることがあります。

診療費全体に対する年間上限とは別に、検査単体での上限設定がある場合、CTなどの高額検査では十分な補償が得られないリスクがあります。

レントゲン・エコー検査で1.5万円を超えた費用に対し、補償上限が1万円だったため、残りは自己負担になった例があります。

検査費そのものに制限があるタイプの保険かどうかは、必ず保険証券や約款で確認しましょう。

高額検査（CT・MRIなど）への対応が手厚い保険の特徴

CT・MRIなどの高額検査に対して、補償が厚い保険にはいくつか共通点があります。

主に「高度医療特約がある」「年間補償上限が高めに設定されている」「通院・入院の制限が緩やか」といった特徴があります。

MRI検査で8万円かかったものの、高度医療特約を付帯していたおかげで自己負担が1割程度に抑えられた事例もあります。

検査費が高くなりやすいシニア期や持病があるペットには、こうした手厚いプランを選ぶのが安心です。

一部のペット保険は「初期費用のみ補償」「治療が前提」など制限あり

保険の中には「治療費は補償するが、診断のための検査費は含まない」といった制限を設けている商品もあります。

これにより、診断のために行う血液検査や画像診断が保険対象外となってしまう可能性があります。

てんかんの疑いでMRI検査を受けた際、「まだ治療が始まっていない」との理由で保険が適用されなかったという事例も見受けられます。

加入前には「治療と診断、どちらの行為までカバーしているか？」を確認しておくことが大切です。

契約前に確認すべき特約・注意点

保険会社によっては、検査費用の補償を特約として別途契約する形式を取っていることがあります。

この特約が付帯されていないと、たとえ診療目的でも検査費が対象外になることもあるため要注意です。

アニコムやアイペットではプランによって検査費補償の内容が異なるため、パンフレット裏面の比較表を参考に確認したという飼い主の声もあります。

見落としやすい特約部分だからこそ、必ずチェックリストに入れておきましょう。

補償対象外の「除外事項」に検査目的が含まれていないか？

保険には「この場合は補償されません」という除外事項が設けられており、その中に“診断目的の検査”や“健康診断”が含まれていないか確認が必要です。

除外項目に入っていれば、診断目的であっても補償されないことがあります。

「除外事項：予防的処置、健康診断等」は多くのペット保険で記載されており、これに気づかず請求が通らなかったというケースも珍しくありません。

安心して使うためにも、契約時には除外事項の全文をしっかり読んでおくことが欠かせません。

ペットの年齢や既往歴によっては補償範囲が狭くなることもある

ペットの年齢が高くなるにつれて保険の補償内容が限定され、契約自体が難しくなる場合があります。

また、すでに治療歴がある持病については「補償外」とされることもあるため、事前に開示が必要です。

12歳で保険加入を希望したが、心臓病歴があるため検査と治療が補償対象外になってしまったという例があります。

高齢期に入る前に、できるだけ早く保険を検討・加入することが補償幅を広げるポイントになります。